朝日新聞は故意に捏造した記事を何度も掲載し、日本の世論をミスリードし、北東アジアの国々に反日の気運を高めました。
今回の件について、朝日の責任の取り方は廃刊を除いて一体何があるでしょうか。
新聞販売数のデータを見て見ましょう。
新聞業界の全体がネットの普及によって斜陽ですが、中でも朝日・毎日・日経の反日３紙は凋落しています。
これより新しい数字としては、６月２日付MEDIA KOKUSYOによると
【読売】 ２０１３年１１月：１０，００７，４４０ ２０１４年４月? ： ９，４８５，２８６ （約５２万部減）
【朝日】 ２０１３年１１月： ７，５２７，４７４ ２０１４年４月? ： ７，４４１，３３５ （9万部減）
ちなみに現在のパチンコ人口はほぼ970万人です。
うーん、まだ740万部数以上が販売されている。
朝日が自分から「廃刊します」というのは考えにくいから、国民が引導を渡してあげましょう。
朝日への凸はそれはそれで良いことです。（私も参加しました)
第二弾として、朝日新聞に広告を出している企業に、朝日はやめようと働きかけましょう。
・凋落する朝日新聞に広告を載せることは、商業広告のメリットがほとんどないばかりか、経営者が朝日新聞と同様の歴史観を持っている、または企業が朝日新聞を支援しているとの印象を受け、企業のイメージを大きく損ないます。
・朝日新聞は過去何度も捏造を繰り返しており、企業が支出する広告料によって、
今後も同様の記事が出て国益を損なう可能性が非常に大きいです。
大きい広告を出している企業に対するアクションが優先されます。
続いて中ぐらい、小さい広告ですね。
チラシ広告もそうですが、地域が限定されているので、アクション対効果で考えると後回しです。
さて、どこの企業から電話をさしあげましょうか。
電話すれば、普通は総務部に繋がります。
広告を見るために、わざわざ朝日新聞を買うなんてことは一切しません。
電車の中や職場に棄てられている新聞で充分です。
図書館にもあります。
古紙の回収日にはご近所から、古新聞が大量に出てきます。
少々古くても問題ありません。
こんなサイトもありますよ。
（参考）朝日が自分で出している詳しい資料「朝日新聞の販売部数と販売エリア」